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株ランキング
管理人のセンハピです。
2018年05月第3週のワンタップバイ取扱銘柄の騰落率ランキングをご紹介します。
投資のご参考になさってください。
先週は、水曜日に日経平均が下げたものの、111円近辺まで動いた円安を好感してか、週末にかけて戻してきましたね！
このまま円安基調が続くのかが気になるところです。
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集計期間：2018/05/11終値 と 2018/05/18終値 を比較
日本株 騰落率ランキング
日本株 No01. ＋12.26％ 資生堂 (コード：4911)
日本株 No02. ＋4.97％ 明治ホールディングス (コード：2269)
日本株 No03. ＋4.93％ 村田製作所 (コード：6981)
日本株 No04. ＋4.62％ ソニー (コード：6758)
日本株 No05. ＋4.45％ ヤマトホールディングス (コード：9064)
日本株 No06. ＋3.43％ リクルートホールディングス (コード：6098)
日本株 No07. ＋3.15％ 日産自動車 (コード：7201)
日本株 No08. ＋2.38％ 花王 (コード：4452)
日本株 No09. ＋2.26％ 本田技研工業 (コード：7267)
日本株 No10. ＋2.13％ ブリヂストン (コード：5108)
日本株 No11. ＋1.86％ みずほフィナンシャルグループ (コード：8411)
日本株 No12. ＋1.61％ ファナック (コード：6954)
日本株 No13. ＋0.77％ 武田薬品工業 (コード：4502)
日本株 No14. ＋0.63％ キヤノン (コード：7751)
日本株 No15. ＋0.37％ トヨタ自動車 (コード：7203)
日本株 No16. ＋0.33％ セブン＆アイホールディングス (コード：3382)
日本株 No17. ＋0.27％ 積水ハウス (コード：1928)
日本株 No18. ＋0.27％ 楽天 (コード：4755)
日本株 No19. ＋0.03％ キーエンス (コード：6861)
日本株 No20. ▲0.35％ オリエンタルランド (コード：4661)
日本株 No21. ▲0.41％ ファーストリテイリング (コード：9983)
日本株 No22. ▲0.56％ ニトリホールディングス (コード：9843)
日本株 No23. ▲0.68％ TOTO (コード：5332)
日本株 No24. ▲0.74％ ヤフー (コード：4689)
日本株 No25. ▲0.87％ 任天堂 (コード：7974)
日本株 No26. ▲0.91％ 良品計画 (コード：7453)
日本株 No27. ▲1.71％ セコム (コード：9735)
日本株 No28. ▲1.74％ パナソニック (コード：6752)
日本株 No29. ▲2.48％ キリンホールディングス (コード：2503)
日本株 No30. ▲2.53％ ユニ・チャーム (コード：8113)
資生堂の勢いがスゴイですね！
日本株ETF 騰落率ランキング
日本ETF No01. ＋1.2％ 日経レバETF (コード：1570)上がったら２倍儲かる
日本ETF No02. ＋0.64％ 225投信 (コード：1321)上がったら儲かる
日本ETF No03. ▲0.75％ 日経インバETF (コード：1571)下がったら儲かる
米国株 騰落率ランキング
米国株 No01. ＋8.15％ ギャップ (GPS)
米国株 No02. ＋4.22％ ナイキ (NKE)
米国株 No03. ＋2.56％ ボーイング (BA)
米国株 No04. ＋2.53％ GE (GE)
米国株 No05. ＋2.44％ ゼネラル・モーターズ (GM)
米国株 No06. ＋1.82％ ウォルトディズニーカンパニー (DIS)
米国株 No07. ＋1.63％ コストコ (COST)
米国株 No08. ＋1.07％ クラフトフーズ (MDLZ)
米国株 No09. ＋0.68％ タイムワーナー (TWX)
米国株 No10. ＋0.55％ キャタピラー (CAT)
米国株 No11. ＋0.39％ ファイザー (PFE)
米国株 No12. ＋0.11％ P&G (PG)
米国株 No13. ＋0.09％ コカコーラ (KO)
米国株 No14. ＋0.02％ エクソンモービル (XOM)
米国株 No15. ▲0.04％ IBM (IBM)
米国株 No16. ▲0.19％ スターバックスコーポレーション (SBUX)
米国株 No17. ▲0.37％ ツイッター (TWTR)
米国株 No18. ▲1.21％ アップル (AAPL)
米国株 No19. ▲1.37％ マイクロソフト (MSFT)
米国株 No20. ▲1.43％ ビザ (V)
米国株 No21. ▲1.78％ アマゾンドットコム (AMZN)
米国株 No22. ▲2.14％ インテル (INTC)
米国株 No23. ▲2.3％ フェイスブック (FB)
米国株 No24. ▲2.51％ エイチピー・インク (HPQ)
米国株 No25. ▲2.67％ マクドナルド (MCD)
米国株 No26. ▲3.06％ アルファベット (GOOGL)
米国株 No27. ▲3.39％ タペストリー (TPR)
米国株 No28. ▲5.92％ シスコシステムズ (CSCO)
米国株 No29. ▲6.56％ ゼロックス (XRX)
米国株 No30. ▲8.05％ テスラ (TSLA)
米国株ETF 騰落率ランキング
米国ETF No01. ＋1.52％ DIREXION S＆P500 -3X (SPXS)相場が下がれば3倍儲かる
米国ETF No02. ▲0.56％ SPDR S＆P 500 ETF (SPY)相場が上がれば儲かる
米国ETF No03. ▲1.47％ DIREXION S＆P500 3X (SPXL)相場が上がれば3倍儲かる
あなたのお目当ての銘柄はいかがでしたか？？
OneTapBUY取扱個別銘柄 先週の動向
続いて、先週１週間の個別銘柄の動向をご紹介します。
日本個別株の動向
【2018/05/14】
◇武田薬品は、アイルランドのバイオ医薬大手シャイアーの全株式を取得すると発表しました。買収金額は約7兆円におよび、日本企業による海外企業買収案件としてはソフトバンクグループの英半導体設計アーム・ホールディングス買収（約3兆3,000億円）を抜き過去最高額です。買収完了は2019年上期を予定しています。
◇資生堂の2018年1-3月期の連結決算は、売上高は13.5%増の2,637億円、営業利益は95.3%増の471億円、最終利益も前年同期比2.1倍の288億円と、第一四半期として過去最高となりました。売上高の半分弱を占める国内事業が、17%増の1,187億円と2桁成長を達成、営業利益も59%増の318億円と好調です。店頭ベースでインバウンド（訪日外国人）関連の売上高も40%超の高い伸びを維持しました。
【2018/05/15】
◇日産自動車が14日に発表した2018年3月期連結決算は、営業利益が前期比22.6%減の5,747億円でした。昨年発覚した新車の無資格検査問題で、リコール（無料の回収・修理）費用を計上したことなどが響いています。一方、純利益はトランプ米政権の法人税減税が寄与し、12.6%増の7,468億円と過去最高でした。西川広人社長は、企業連合を組むフランス大手ルノーとの間で合併や持ち株会社の設立などを含む資本構成の変更を検討する考えを示しています。
◇ユニクロが2018年秋、フィリピンにグローバル旗艦店をオープンすると発表しました。この店舗は、ニューヨーク、ロンドン、パリ、東京・銀座、シンガポールなど世界の主要都市にあるグローバル旗艦店に加えて15番目のグローバル旗艦店で、東南アジア最大級の店舗となります。同社のグローバル戦略におけるマニラでのビジネスの重要性を反映しています。
【2018/05/16】
◇みずほ証券は明治ホールディングスの投資判断を「中立」から「買い」、目標株価を8,960円から10,500円に引き上げました。レポートで、11日発表の新中期経営計画は設備投資に伴う利益成長率や利益率改善に対する株式市場の鈍化懸念を払拭するポジティブな内容と指摘、川村新社長の下で食品主導の構造改革が進む見通しと伝えました。
◇トヨタ自動車と現代自動車のベンチャー部門は、米カリフォルニア州パロアルトに本拠を置くメタウエーブの1000万ドル（約11億円）相当の投資ラウンドに参加すると発表しました。トヨタ系列部品メーカーのデンソーが投資ラウンドを先導、旭硝子も参加します。なお、３次元画像化と車両間通信が可能なメタウエーブのレーダーシステムを、現代自動車は自動運転車に搭載するとのことです。
【2018/05/17】
◇グルメ情報の実名投稿メディア「Retty」を運営するRettyが、ヤフー子会社のYJキャピタルによる資本参加と、ヤフーとの戦略的パートナーシップ構築を発表しました。Rettyは2017年5月に月間利用者数3,000万人を突破しており、ヤフーとのシナジーとして両社で飲食店向けのオンライン予約・集客サービスの開発を検討します。 Retty代表取締役の武田和也氏は、「Rettyの保有する数百万件の口コミデータや1,500万枚超の投稿画像、約80万件の飲食店基本情報と、ヤフーが提供する地域情報サービスとの連携強化などを通じて、Rettyのグルメメディアとしてのさらなる成長を目指したい」と述べています。
◇ジェフリーズ証券がオリエンタルランドの目標株価を12,200円から12,900円へ引き上げました。今19年3月期の入場者数増を想定しています。夏に公開予定の公式アプリなど期待の持てるものも控えており、業績への期待が高まっています。
【2018/05/18】
◇明治ホールディングスの松尾正彦社長は17日、29年度には6%台半ばだった海外比率を10年後には20%に引き上げることなどを盛り込んだ中長期の経営計画を公表しました。食品事業では4%を10%以上に、薬品事業で23%を30%以上にそれぞれ拡大させる計画です。同社は32年度までに3,300億円の設備投資を実施する計画ですが、そのうち2割を海外事業強化に充てる方針です。
◇日立製作所と日立プラントメカニクスが、産業用ロボット自律走行装置のラインアップに、ファナック製の小型協働ロボットを搭載したモデルを追加し、2018年10月より販売開始すると発表しました。医薬・医療分野の研究・開発、電子部品および半導体製造分野の組み立て・検査工程にとどまらず、部品や商品が入ったコンテナの工程間搬送・配膳、段取り替えなどの補助作業にも対応でき、動化・ロボット化の工程を広げることが可能になる見込みです。
米国個別株の動向
【2018/05/14】
◇ゼロックスは13日、富士フイルムホールディングスによる買収の合意を破棄すると発表しました。これを受けて、株主のカール・アイカーン、ダーウィン・ディーソン両氏と新たに和解しました。和解の一環として、同社のジェフリー・ジェイコブソン最高経営責任者（CEO）が他の取締役数人と共に退任、ジョン・ビセンティン氏がCEO職を引き継ぎます。
◇フェイスブックは自社の仮想通貨の発行を検討していると、ニュースサイトのチェダーが伝えました。ただし、ブロックチェーン技術と仮想通貨についてのフェイスブックの取り組みには何年も要する見込みとしており、新規仮想通貨公開（ICO）の計画はありません。
【2018/05/15】
◇テスラは、中国・上海に100％出資の現地法人を設立しました。新会社の事業分野は、EV（電気自動車）の技術開発とサービス、自動車部品、バッテリー、ソーラーパネル製品など。テスラは中国本土での自動車組み立ての可能性を探るため、昨年から上海市当局と協議を重ねてきました。中国当局は４月、外資の新エネルギー車メーカーに対して年内にも100％出資の自動車工場保有を容認する方針を発表しています。
◇フェイスブックは14日、ユーザーの同意なしで個人情報の流出を招いた可能性のあるアプリ約200本を停止していることをブログ投稿で明らかにしました。ケンブリッジ・アナリティカがフェイスブックユーザー最大8,700万人の個人情報を不適切に共有していたことが今年発覚して以降、フェイスブックはプラットフォームに関するポリシーが変わった2014年より前に同じようなアクセスがあった数千のアプリを検証しています。
【2018/05/16】
◇アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）はホワイトハウスで最近開かれた会合で、急成長を遂げている自社のサービス事業に言及し、ストリーミング配信サービス「アップル・ミュージック」の有料会員またはお試し期間のユーザーが5,000万人を超えたことを明らかにしました。動画やストリーミング配信事業に一段と力を入れる方針を示唆し、「アップル株は割安と考えており、自社株買いも実施する」とも述べています。 ティム・クックCEOは同所でまた、トランプ米大統領の対中通商政策を批判したと明らかにしました。「貿易の重要性」のほか「二国間の協力が各国の単独行動よりいかに経済を押し上げるか」トランプ大統領に伝えたと語っています。
【2018/05/17】
◇スターバックスは2022年までに中国で年間600店を出店し、売上高を3倍余り増やすことを目指します。今月発表されたスイスのネスレへの71億5,000万ドル（約7,900億円）での販売権付与により、ネスレが持つ販路で中国の150万店とのつながりができることになります。ケビン・ジョンソン最高経営責任者（CEO）は「中国の旺盛な需要を受けて新規出店ペースをさらに速めることはできるが、店舗の質を維持するため拡大を制限している」と述べています。
◇マイクロソフトがタブレット端末「サーフェス」廉価版を2018年後半にも発売する計画を進めていると関係者が明らかにしました。価格は400ドル（約4万4,000円）程度を見込んでいます。米アップル「iPad」の強さが目立つ市場に食い込みたい考えです。
【2018/05/18】
◇シスコシステムズ の16日の決算発表によると、2-4月（第3四半期）の売上高と利益は市場予想を上回りました。また、5-7月（第4四半期）売上高について楽観的な見通しを示し、インターネットや企業ネットワークを動かす機器とソフトウエアの健全な需要を示唆しました。
◇アマゾンは近く杭州市（アリババの本拠地）でイベントを開き、業者へ顧客の購入トレンドに関する情報を提供します。狙いはアマゾンの影響力があまり及ばない地域である中国のメーカーとアマゾンの販売業者を直接結び付けることにあります。アマゾンは迅速な宅配で米電子商取引市場を牽引しており、アリババやイーベイ、ウィッシュなど同業の挑戦を退けるべく、世界的にこれを再現したい考えです。
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あなたの今週がよい１週間となりますように！
でわまた！
