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株ランキング
管理人のセンハピです。
2018年11月第1週のワンタップバイ取扱銘柄の騰落率ランキングと、個別銘柄の動きを振り返ります。
先週とは一転して、値上がり銘柄がズラリですね！
投資のご参考になさってください。
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集計期間：2018/10/26終値 と 2018/11/02終値 を比較
日本株 騰落率ランキング
日本株 No01. ＋20.32％ 村田製作所 (コード：6981)
日本株 No02. ＋19.25％ ファナック (コード：6954)
日本株 No03. ＋16.58％ キーエンス (コード：6861)
日本株 No04. ＋14.35％ 資生堂 (コード：4911)
日本株 No05. ＋10.3％ 楽天 (コード：4755)
日本株 No06. ＋9.08％ 本田技研工業 (コード：7267)
日本株 No07. ＋9％ ファーストリテイリング (コード：9983)
日本株 No08. ＋8.45％ リクルートホールディングス (コード：6098)
日本株 No09. ＋7.59％ 良品計画 (コード：7453)
日本株 No10. ＋6.99％ TOTO (コード：5332)
日本株 No11. ＋6.46％ 花王 (コード：4452)
日本株 No12. ＋6.1％ ソニー (コード：6758)
日本株 No13. ＋6.04％ ニトリホールディングス (コード：9843)
日本株 No14. ＋5.93％ 武田薬品工業 (コード：4502)
日本株 No15. ＋4.61％ ユニ・チャーム (コード：8113)
日本株 No16. ＋3.69％ 日産自動車 (コード：7201)
日本株 No17. ＋3.42％ 積水ハウス (コード：1928)
日本株 No18. ＋3.42％ キリンホールディングス (コード：2503)
日本株 No19. ＋3.33％ 任天堂 (コード：7974)
日本株 No20. ＋3.23％ みずほフィナンシャルグループ (コード：8411)
日本株 No21. ＋3.17％ セブン＆アイホールディングス (コード：3382)
日本株 No22. ＋3.06％ オリエンタルランド (コード：4661)
日本株 No23. ＋2.58％ 明治ホールディングス (コード：2269)
日本株 No24. ＋2.31％ キヤノン (コード：7751)
日本株 No25. ＋2.18％ ブリヂストン (コード：5108)
日本株 No26. ＋1.83％ セコム (コード：9735)
日本株 No27. ＋0.35％ トヨタ自動車 (コード：7203)
日本株 No28. ▲2.92％ ヤマトホールディングス (コード：9064)
日本株 No29. ▲3.43％ パナソニック (コード：6752)
日本株 No30. ▲7.5％ ヤフー (コード：4689)
日本株ETF 騰落率ランキング
日本ETF No01. ＋9.96％ 日経レバETF (コード：1570)上がったら２倍儲かる
日本ETF No02. ＋5.1％ 225投信 (コード：1321)上がったら儲かる
日本ETF No03. ▲5.04％ 日経インバETF (コード：1571)下がったら儲かる
米国株 騰落率ランキング
米国株 No01. ＋10.76％ スターバックスコーポレーション (SBUX)
米国株 No02. ＋10.35％ ゼネラル・モーターズ (GM)
米国株 No03. ＋9.34％ キャタピラー (CAT)
米国株 No04. ＋6.49％ エイチピー・インク (HPQ)
米国株 No05. ＋6.26％ ナイキ (NKE)
米国株 No06. ＋6％ ツイッター (TWTR)
米国株 No07. ＋5.7％ エクソンモービル (XOM)
米国株 No08. ＋5.49％ コストコ (COST)
米国株 No09. ＋4.69％ テスラ (TSLA)
米国株 No10. ＋4.66％ クラフトフーズ (MDLZ)
米国株 No11. ＋4.53％ コカコーラ (KO)
米国株 No12. ＋3.81％ タペストリー (TPR)
米国株 No13. ＋3.43％ フェイスブック (FB)
米国株 No14. ＋3.4％ ゼロックス (XRX)
米国株 No15. ＋3.11％ インテル (INTC)
米国株 No16. ＋3.06％ ギャップ (GPS)
米国株 No17. ＋2.78％ シスコシステムズ (CSCO)
米国株 No18. ＋2.22％ P&G (PG)
米国株 No19. ＋1.97％ マクドナルド (MCD)
米国株 No20. ＋1.76％ ウォルトディズニーカンパニー (DIS)
米国株 No21. ＋1.48％ ビザ (V)
米国株 No22. ＋1.38％ アマゾンドットコム (AMZN)
米国株 No23. ＋0.77％ ファイザー (PFE)
米国株 No24. ±0％ タイムワーナー (TWX)
米国株 No25. ▲0.42％ ボーイング (BA)
米国株 No26. ▲0.75％ マイクロソフト (MSFT)
米国株 No27. ▲1.13％ アルファベット (GOOGL)
米国株 No28. ▲4.08％ アップル (AAPL)
米国株 No29. ▲7.31％ IBM (IBM)
米国株 No30. ▲17.79％ GE (GE)
米国株ETF 騰落率ランキング
米国ETF No01. ＋7.2％ DIREXION S＆P500 3X (SPXL)相場が上がれば3倍儲かる
米国ETF No02. ＋2.47％ SPDR S＆P 500 ETF (SPY)相場が上がれば儲かる
米国ETF No03. ▲7.25％ DIREXION S＆P500 -3X (SPXS)相場が下がれば3倍儲かる
あなたのお目当ての銘柄はいかがでしたか？？
OneTapBUY取扱個別銘柄 先週の動向
続いて、先週１週間の個別銘柄の動向をご紹介します。
日本個別株の動向
【2018/10/29】
◇ソニーが磁気テープについて富士フイルムが持つ特許2件を侵害していると、米国際貿易委員会(ITC)の判事がITCのウェブサイトに掲載した通知で指摘しました。問題となっている磁気テープは大量データ保有が可能で、銀行や政府機関、医療機関の記録文書保管に利用されています。今後、判事の判断をITCが審査し、最終判断を来年2月に下す予定です。
【2018/10/30】
◇29日にTOTOが発表した決算発表で、売上高が1486.1億円と市場予想の1462.7億円を上回ったと発表しましたが、新商品立ち上げの遅れなどで7－9月の中国の売上高伸長率が前年同期比24％減と、4－6月の同13％減からさらに加速しました。また、通算営業利益予想を従来の540億円から450億円へと大幅に下方修正し、最も低い市場予想も下回りました。
◇29日にファナックが発表した決算発表で、4－9月期営業利益は前年同期比8.4％減の984億円と発表しました。また第2四半期受注を踏まえ、営業利益予想を1594億円から前期比34％減の1509億円へ下方修正しました。みずほ証券のアナリストは「受注減速の主因は中国で、ロボマシンに加え、NC装置やロボットにも様子見姿勢や一服感が見られる。中国の調整が日本などへ波及した場合、追加的な下振れリスクが残る」と指摘しました。
【2018/10/31】
◇任天堂が30日に発表した７－９月期の連結営業利益は大幅に増え発表資料によると、営業利益は前年同期比30％増の309億円であったが、市場予想は下回った。同社は年末商戦に向け人気タイトルを投入し収益拡大を目指す。同社の古川俊太郎社長は決算会見で、今年度2000万台を計画しているスイッチの販売動向について「順調に推移している」としながらも、「これから迎えるホリデー商戦が本番だ」との認識を示した。
◇ソニーが30日、今期(2019年3月期)のの連結営業利益計画を上方修正すると発表しました。連結営業利益計画を6700億円から前期比18％増の8700億円に上方修正し、実現すれば２期連続で過去最高益を更新することとなる。
【2018/11/01】
◇村田製作所は10月31日、2019年３月期の営業利益計画を従来の2400億円から前期比68％増の2750億円に上方修正しました。積層セラミックコンデンサーなどコンポーネント部門が好調で、７－９月期も前年同期比90％増の913億円となりました。
◇パナソニックは、米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラ向けに供給している車載電池の生産が軌道に乗り始め、第３四半期以降は収益への貢献度が増してくる見通しを示した一方で、津賀社長はテスラ向け工場で使う材料は一部中国産も使っているとした上で、関税対象になるなど「米中貿易摩擦の影響はいろいろな形で出てくると思う」と述べました。
【2018/11/02】
◇キーエンスの2019年３月期の第２四半期営業利益は前年同期比13％増の832億円、年間配当は従来予想の100円から200円に引き上げられました。ＳＭＢＣ日興証券の渡邉洋治アナリストは、競合他社で減速感が見られるアジア地域で同社は14.9％と高い伸びを維持しており、景況感に左右されずに業績を拡大させるのがキーエンスの強みと指摘しています。
◇トヨタは国内市場の縮小が見込まれるなか、2022年から2025年をめどに原則として国内の全販売店で全車種を併売、従来の販売網の運営を大幅に見直すと発表しました。
同社は今年１月、自動車を作る会社から人々の様々な移動を助ける「モビリティ・カンパニー」を目指すと宣言しており、全国の販売網を活用しカーシェアリング事業も展開、地域密着型のサービスを強化することで国内販売150万台を維持していくとしています。
米国個別株の動向
【2018/10/29】
◇IBMはソフトウェアメーカーの米レッド・ハットを買収すると発表しました。買収額は334億ドルでIBM過去最大規模の買収となり、取引完了は2019年下期を見込んでいます。取引両社の発表資料によると、IBMは1株当たり現金190ドルを支払う予定で、これはレッド・ハットの26日の終値を63％上回る水準です。レッド・ハットはオープンソースの基本ソフト(OS)「リナックス」を使ったソフトウェアやサービスを提供する会社で、今年の売上は初めて30億ドルを上回る見通しです。IBMのCEOは発表資料で「レッド・ハットの買収はクラウド市場巡る全てを変える」と説明しています。
【2018/10/30】
◇米テクノロジー株の今月の下落率が過去10年で最悪のペースとなる中、29日更に下落しました。アマゾンは一時9%下落、フェイスブックは30日の決算発表を前にして一時4.4%下落、アルファベットは7.1％安まで下げる場面もありました。JMPセキュリティーズのアナリストは「先週のアマゾンとアルファベットの決算発表以来、成長が懸念されている。今回の急落は決算発表で更なる業績鈍化が明らかになる可能性がある」と分析しています。
◇アップルは30日、ニューヨーク市ブルックリンで、パソコン「Mac」とタブレット「iPad」の新機種発表会を開催すると複数の関係者の話としてBloombergが報道しました。30日の発表会で最大のニュースは、顔認証機能と新しい充電ポート、USB-Cコネクターを搭載した新型「iPad Pro」と「MacBook Air」の後継となる新型ノート型PC、プロユーザー向けの新型「Mac mini」だとしています。iPad Proは比較的大画面でカメラ性能や処理速度が高く、高価格設定であることから売上高の伸びを支えています。
◇インドネシアの格安航空ライオン・エアのボーイング「737MAX8」の飛行機が29日にジャワ海に墜落しました。同モデルの飛行機としては初めての事故となりました。737MAX8は昨年、航空各社への納入が開始されたばかりですが、引き合いが強く、4000機を超える受注残を抱えています。墜落原因は現在不明ですが、ボーイングは29日、事故調査に当たる当局に技術支援を行う準備があると発表しました。29日の同社株は6.59%安で終了しました。
【2018/10/31】
◇フェイスブックの７－９月（第３四半期）売上高は市場予想とほぼ一致し、売上高は前年同期比33％増の137億3000万ドルとなった。利益はアナリスト予想を上回った。偽ニュースや選挙介入などの問題にもかかわらず、ユーザー数を前年比で10％伸ばした。
同社は先に、今年下期に増収率が鈍化するとの見通しを示し、これを受けて株価は下落していたが、これが７－９月期のハードルを下げる結果になった。
こうした中でも広告主はフェイスブックへの発注を引き続き増やしている。特に、最近ユーザー数が10億人を突破したインスタグラムは人気が高い。
◇ＧＥは、30日の決算発表にて米証券取引委員会（ＳＥＣ）による会計調査が拡大していると明らかにした。この発表を受け、GEの終値は8.8%安と９年ぶりの大幅安となった。
◇アップルは30日、ニューヨークのブルックリンで開いた製品発表会で、新型「ｉＰａｄ Ｐｒｏ」を発表し2015年以来となる大幅アップグレードを行った。ここ数年、売り上げが落ち込んでおり、アップグレードでてこ入れを図る。
【2018/11/01】
◇ゼネラル・モーターズが発表した７－９月（第３四半期）決算は市場が減益を予想する中、予想外の増益となりました。中国で高価格の「キャデラック」、米国でスポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）の需要がそれぞれ堅調だったことが要因に挙げられ、同社は通期１株利益は5.80－6.20ドルとした従来予想レンジの上限に達すると見込んでおり、「マクロ要因」次第では6.20ドルを上回る可能性もあると説明しました。この発表で31日の寄り付き前の時間外取引で株価は一時11％高と急伸しました。
◇フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（ＣＥＯ）は決算発表後に行ったアナリストとの電話会議で、同社の未来を「ニュースフィード」ではなく、消える投稿機能「ストーリー」と動画に賭けており、こうした新機能が同社ソーシャルネットワーク上の写真やコメント、広告からユーザーの関心を奪うかもしれないとしながらも、将来的にはニュースフィードよりも大きな収益機会があるだろうと語りました。
【2018/11/02】
◇スターバックスは７－９月（第４四半期）で重要な業績指標である既存店売上高が米州で４％増とアナリスト予想の2.8％を上回る米国売上高を発表しました。同社は最も重要な市場と位置付けている米国と中国で健闘しており、配達サービスを拡大した中国を含むアジア太平洋地域での７－９月期の既存店売上高は１％増となりました。
◇アップルは1日の決算発表にて、iPhoneの７－９月（第４四半期）販売台数は4690万台、平均販売単価は793ドルで、市場予想(販売台数:4840万台、平均販売単価:729ドル)を下回りました。
ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）はロイター通信とのインタビューで、一部新興市場の弱さや為替相場の変動、新型iPhoneの投入時期、全ての最新モデルの需要に対応できるかどうかを巡る不透明感に言及しています。
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
あなたの今週がよい１週間となりますように！
でわまた！
