目次
株ランキング
管理人のセンハピです。
2018年11月第5週のワンタップバイ取扱銘柄の騰落率ランキングと、個別銘柄の動きをご紹介します。
2018年11月27日より、日本株6銘柄、米国株8銘柄の計14銘柄が追加になり、騰落率ランキングも新バージョンでお届けします。
投資のご参考になさってください。
過去記事をご覧の方は最新の株 ランキングをご覧下さい
ぜひこちらから最新の株投資ブログもご覧下さい
集計期間：2018/11/23終値 と 2018/11/30終値 を比較
日本株 騰落率ランキング
日本株 No01. ＋10.19％ 任天堂 (コード：7974)
日本株 No02. ＋8.41％ ソフトバンクグループ (コード：9984)
日本株 No03. ＋8.15％ 村田製作所 (コード：6981)
日本株 No04. ＋8.08％ 日本電産 (コード：6594)
日本株 No05. ＋7.64％ サイバーエージェント (コード：4751)
日本株 No06. ＋6.92％ リクルートホールディングス (コード：6098)
日本株 No07. ＋6.51％ ニトリホールディングス (コード：9843)
日本株 No08. ＋5.1％ パナソニック (コード：6752)
日本株 No09. ＋4.77％ ローム (コード：6963)
日本株 No10. ＋4.62％ ユニ・チャーム (コード：8113)
日本株 No11. ＋4.5％ ヤフー (コード：4689)
日本株 No12. ＋4.47％ ファナック (コード：6954)
日本株 No13. ＋4.43％ ブリヂストン (コード：5108)
日本株 No14. ＋4.34％ セコム (コード：9735)
日本株 No15. ＋4.34％ ソニー (コード：6758)
日本株 No16. ＋3.98％ ファーストリテイリング (コード：9983)
日本株 No17. ＋3.58％ 信越化学工業 (コード：4063)
日本株 No18. ＋3.41％ 日産自動車 (コード：7201)
日本株 No19. ＋3.22％ ヤマトホールディングス (コード：9064)
日本株 No20. ＋3.01％ 花王 (コード：4452)
日本株 No21. ＋2.97％ 良品計画 (コード：7453)
日本株 No22. ＋2.82％ オリエンタルランド (コード：4661)
日本株 No23. ＋2.22％ 東京エレクトロン (コード：8035)
日本株 No24. ＋1.39％ 本田技研工業 (コード：7267)
日本株 No25. ＋0.97％ キヤノン (コード：7751)
日本株 No26. ＋0.56％ 積水ハウス (コード：1928)
日本株 No27. ＋0.34％ TOTO (コード：5332)
日本株 No28. ＋0.23％ キーエンス (コード：6861)
日本株 No29. ▲0.26％ トヨタ自動車 (コード：7203)
日本株 No30. ▲0.42％ みずほフィナンシャルグループ (コード：8411)
日本株 No31.▲0.54％ 楽天 (コード：4755)
日本株 No32.▲0.82％ キリンホールディングス (コード：2503)
日本株 No33.▲0.92％ セブン＆アイホールディングス (コード：3382)
日本株 No34.▲1.14％ 武田薬品工業 (コード：4502)
日本株 No35.▲1.22％ 明治ホールディングス (コード：2269)
日本株 No36.▲3.22％ 資生堂 (コード：4911)
日本株ETF 騰落率ランキング
日本ETF No01. ＋6.52％ 日経レバETF (コード：1570)上がったら２倍儲かる
日本ETF No02. ＋3.23％ 225投信 (コード：1321)上がったら儲かる
日本ETF No03. ▲2.99％ 日経インバETF (コード：1571)下がったら儲かる
米国株 騰落率ランキング
米国株 No01. ＋16.99％ セールスフォース・ドットコム (CRM)
米国株 No02. ＋12.71％ エヌビディア (NVDA)
米国株 No03. ＋12.52％ アマゾンドットコム (AMZN)
米国株 No04. ＋11.23％ アドビシステムズ (ADBE)
米国株 No05. ＋11.03％ ボーイング (BA)
米国株 No06. ＋10.91％ キャタピラー (CAT)
米国株 No07. ＋10.55％ ネットフリックス(NFLX)
米国株 No08. ＋10.08％ ペイパル・ホールディングス (PYPL)
米国株 No09. ＋10.04％ スクエア (SQ)
米国株 No10. ＋7.72％ アルファベット (GOOGL)
米国株 No11. ＋7.59％ マイクロソフト (MSFT)
米国株 No12. ＋7.57％ テスラ (TSLA)
米国株 No13. ＋7.48％ シスコシステムズ (CSCO)
米国株 No14. ＋7.24％ ブッキング・ホールディングス (BKNG)
米国株 No15. ＋6.74％ フェイスブック (FB)
米国株 No16. ＋6.65％ ビザ (V)
米国株 No17. ＋6.11％ ゼロックス (XRX)
米国株 No18. ＋5.95％ インテル (INTC)
米国株 No19. ＋5.62％ ゼネラル・モーターズ (GM)
米国株 No20. ＋5.31％ エクソンモービル (XOM)
米国株 No21. ＋5.1％ コストコ (COST)
米国株 No22. ＋5.08％ ナイキ (NKE)
米国株 No23. ＋4.96％ ギャップ (GPS)
米国株 No24. ＋3.65％ アップル (AAPL)
米国株 No25. ＋3.62％ マクドナルド (MCD)
米国株 No26. ＋3.34％ タペストリー (TPR)
米国株 No27. ＋3.24％ P&G (PG)
米国株 No28. ＋3.04％ ウォルトディズニーカンパニー (DIS)
米国株 No29. ＋2.82％ コカコーラ (KO)
米国株 No30. ＋2.72％ クラフトフーズ (MDLZ)
米国株 No31.＋2.64％ ファイザー (PFE)
米国株 No32.＋2.18％ エイチピー・インク (HPQ)
米国株 No33.＋1.55％ スターバックスコーポレーション (SBUX)
米国株 No34.＋1.06％ ツイッター (TWTR)
米国株 No35.＋0.84％ ゴールドマン・サックス (GS)
米国株 No36.＋0.59％ IBM (IBM)
米国株 No37.▲0.92％ GE (GE)
米国株ETF 騰落率ランキング
米国ETF No01. ＋14.44％ DIREXION S＆P500 3X (SPXL)相場が上がれば3倍儲かる
米国ETF No02. ＋4.71％ SPDR S＆P 500 ETF (SPY)相場が上がれば儲かる
米国ETF No03. ▲13.33％ DIREXION S＆P500 -3X (SPXS)相場が下がれば3倍儲かる
あなたのお目当ての銘柄はいかがでしたか？？
OneTapBUY取扱個別銘柄 先週の動向
続いて、先週１週間の個別銘柄の動向をご紹介します。
日本個別株の動向
【2018/11/26】
◇ヤフーとソフトバンクグループは100億円を投じ、スマホ決済サービス事業を強化します。合弁会社「PayPay株式会社」が展開するスマホ決済サービス「PayPay」が12/4から展開するファミリーマートの全国店舗で利用可能になるのに合わせ、支払額の一部または全額を還元する総額100億円のキャンペーンを来年３月31日まで実施します。「PayPay」のユーザーと加盟店を増やすのが狙いで、PayPayの中山一郎社長は会見で、日本での決済は80％がいまだに現金によるものだと指摘しユーザーと加盟店を拡大することで、「現金を上回るメリットや利便性」を供給したいと語りました。
【2018/11/27】
◇日本電産が放熱モジュール大手の超衆科技(CCI社)に対しおこなっていた公開買い付け（TOB）が成立したとCCI社が発表しました。日本電産はCCI株の48％相当の株式取得したとしています。日本電産は今回のTOBにより、CCI社との協業を通じてサーマルマネジメント技術とその製品開発力を向上させると同時に、モータ製品を組み合わせたサーマルソリューションを幅広い市場の顧客に提案していくことを目標とするとしています。
◇ニトリの11月度の既存店売上高が前年同月比1.3％増と、５カ月連続で前年同月を上回りました。11月は気温低下とともに秋冬物の寝具・寝装品の売り上げが伸びたほか、カーテン、トイレ・バス用品、キッチン用品などが好調だったとしています。
【2018/11/28】
◇みずほFGは27日、LINEとの共同出資による新銀行設立に向け、準備会社の設立に合意したことを発表しました。準備会社はLINE子会社のLINEフィナンシャルが51％、みずほ銀行が49％の出資となり、新銀行は2020年の開業を目指すとしています。みずほFGの岡部副社長は、LINEと組む理由について「まず顧客基盤。国内最大のプラットフォーマーで、旧来型のメガが苦手としているデジタルネーティブと接点を持つ」と説明し、みずほFGとして決済や与信を支援していく意向を示しました。
◇花王は27日、サブミクロンの極細繊維を肌に直接噴きつけることで軽く柔らかで自然な積層型極薄膜を肌表面に形成する「ファインファイバー」技術を開発したと発表しました。この開発は同社の展開する製剤と組み合わせることで、スキンケアやメイク等の従来常識を超える新たな提案と将来的な治療領域への応用の可能性もあるとしています。
【2018/11/29】
◇積水ハウスは28日、米ホテル大手マリオット・インターナショナルと国内の自治体と連携し各地の「道の駅」周辺に宿泊特化型のホテルを展開すると発表しました。ホテルは2020年秋以降の開業を目指し、積水ハウスが施工を手掛けマリオット・インターナショナルが運営します。社長の仲井嘉氏は記者会見で、旅行ニーズの多様化で日本各地を訪れる外国人旅行者が増加しているとして「新しい旅のスタイルを提案していきたい」と意気込みを語りました。
◇任天堂は28日、感謝祭からサイバーマンデーまでの期間（11/23－26）における米国でのニンテンドースイッチのハードウェア売り上げが年同期比2.1倍の２億5000万ドル超、ファーストパーティーのゲームソフト売上高は78％の伸びとなったと発表しました。米国でのニンテンドースイッチを含むハードウェア全体の売り上げは45％増だったとしています。
【2018/11/30】
◇ファーストリテイリングの展開する低価格カジュアルブランド「ＧＵ」は、東京原宿に顧客のアバターを作成し、新たな試着体験ができる新型店舗を30日に開店すると発表しました。アバターに商品を着せ替えることで試着の負担を軽減し、多様なスタイルを試すことが可能になります。また、作成したアバターは専用スマホアプリと連携させ、オンラインストアでの購入時に活用することも可能です。
◇パナソニックは、顧客企業の要望に応じた動きをするプログラムなどを電気機器に盛り込む「オーダーメード型」の事業に力を入れており、10月末の創立イベントで社長の津賀氏は「家電メーカーから、くらしのアップデート業を営む企業になる」と個人向け、法人向けの両方に共通する新たな経営ビジョンを掲げています。
米国個別株の動向
【2018/11/26】
◇ビザはインドのオンライン支払いおよび請求書支払いの主要プラットフォームである「ビルデスク」への少数持分投資を発表しました。ビルデスクは支払いおよびロイヤルティー事業において新しい製品ラインを開発し、新たな地域への拠点拡大も行います。ビザはこの投資について同社の既存インド事業への直接的影響はないと予想しているとしています。アジア太平洋ビザの地域プレジデントのChris Clarkは「今回の投資は、インドのデジタル支払いの成長ストーリーに対する当社の長期的なコミットメントを更に強化することになります」と語っています。
【2018/11/27】
◇トランプ大統領はWSJ紙のインタビューで「中国から輸入されるiPhoneについて関税を課す可能性がある」との発言し、中国からの輸入品に課した関税率10％について、予定通り来年１月１日に25％に引き上げる見込みだと語っています。
◇GMは2019年末までに月給制スタッフや工場労働者１万4000人余りを削減し、米国内外の工場７カ所を閉鎖すると発表しました。電気自動車や自動運転車の分野に経営資源を集中させたい考えで、バーラＣＥＯはデトロイトで記者団に対し、「経済が力強いうちにこうした措置を講じる」と説明し「この業界は極めて急速に変化している。確実に好位置に付けるようにしたい。会社に力があり、経済も力強い状況でこうした措置を実施するのは適切なことだと考えている」と述べました。
【2018/11/28】
◇セールスフォースの27日の発表資料によると、2018年11月－19年１月（第４四半期）の売上高は最大35億6000万ドルに達する見込みです。（ブルームバーグ集計アナリスト予想平均35億3000万ドル）。また、同社の2020年度の売上高は160億ドルに上る可能性があり、同社が22年度までの通期売上高目標としていた230億ドルに到達するペースとなります。売り上げ指標のビリングスと売上高がアナリスト予想を上回り、金融サービスやヘルスケア業界向け製品が同社の急成長の維持に寄与することが示唆された。とブルームバーグは伝えています。
◇クラウドサービス最大手でもあるアマゾンは26日、独自のサーバープロセッサ「Graviton」を発表し、クラウドサービス「EC2」の新バージョンを同プロセッサがサポートすると説明しました。これまで同社を含め多くの大手クラウドサービス業者はインテルの「Xenon」を使っていました。アマゾンウェブサービス(AWS)におけるインテル製品への依存度軽減となることから、ウェルズ・ファーゴのアナリスト、アーロン・レーカーズ氏はリポートで、同社の新サービスはインテル製半導体を使うよりも最大45％割安になると試算した上で、「これにより、AWSのクラウドにおけるインテルの地位は競争面からさらに疑問視されるだろう」と指摘しています。
【2018/11/29】
◇グーグル社員のソフトエンジニアと研究者からなる少なくとも10人のグループは、公開書簡で同社に対し中国向けの検索エンジン開発計画を中止するよう求めました。同社は8月に中国政府の検閲システムに沿った「プロジェクト・ドラゴンフライ」を発表しており、実現すると中国政府が国民の管理を強めたい時に国家が監視可能になります。公開書簡では「我々はそれがどこであろうと、弱者を抑圧する権力者を助ける技術の開発を拒否する」とした上で、「中国のドラゴンフライは危険な前例になる。グーグルは他の国で同様の譲歩を迫られた場合、拒否しにくくなるだろう」と指摘していますが、同社広報担当はコメントを控え、同プロジェクトは「予備的」なものにすぎないと説明しています。
◇ゴールドマン・サックス・グループが、先月、仮想通貨のカストディー（保管）サービス会社「ビットゴー」に出資していることに関連し、ゴールドマン・サックスのデジタル資産市場責任者ジャスティン・シュミット氏はコインデスク主催の会議で顧客からの仮想通貨の保管に関する問い合わせに対しては「できない」と回答しているとしつつ、「仮想通貨保管に対する規制上の観点から我々が提供できるサービスは限定されている」と述べました。一方でその価格動向や安全な保管方法について顧客の「関心はかなり強い」、「カストディーは絶対に必要な基本部分で、購入から受け渡し、長期的な保管に至るチェーンの各部分全てを信頼できるようにする必要がある」と語りました。
【2018/11/30】
◇HPインクが発表した第４四半期（8-10月）決算は、純売上高は153億7000万ドルと、前年同期の139億3000万ドルから10.3%増加したものの、世界的なPC需要低迷による販売競争の激化でPC売上高が全体の約3分の2を占めるなかで、PCを手がけるパーソナル・システム部門の営業利益率は3.8％に留まりました。
◇ツイッター株は29日の米株式市場で一時8.7％下落しました。ブルームバーグは「下げのきっかけとなった明白な材料は見当たらないが、1800万人余りのフォロワーを抱えるＦＯＸニュースが11月８日以来ツイートしていない旨を伝えたポリティコの記事を複数のトレーダーが挙げている」と報道しています。ＦＯＸ司会者の１人に対するハラスメントへのツイッターの対応に対する沈黙の抗議だとポリティコは指摘しています。
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
あなたの今週がよい１週間となりますように！
でわまた！
