目次
株ランキング
管理人のセンハピです。
先週は、1週間で日経平均が1,300円下げるという凄まじい相場になりましたね！
ブログで騰落率週間ランキングを紹介し始めて、ワンタップバイ取扱銘柄の日本株が全てマイナスというのは初めてのです。
12/21の晩のNYダウも400ドルほど下げ、こちらも急落が止まりません。
連休明けの日経平均は20,000円の攻防、もしかすると大台を割れちゃうかもしれませんね。
それとも「掉尾の一振」となりますか？！
それでは、
2018年12月第4週のワンタップバイ取扱銘柄の騰落率ランキングと、個別銘柄の動きをご紹介します。
2018年11月27日より、日本株6銘柄、米国株8銘柄の計14銘柄が追加になり、騰落率ランキングも新バージョンでお届けします。
投資のご参考になさってください。
過去記事をご覧の方は最新の株 ランキングをご覧下さい
ぜひこちらから最新の株投資ブログもご覧下さい
集計期間：2018/12/14終値 と 2018/12/21終値 を比較
日本株 騰落率ランキング
日本株 No01. ▲0.54％ 花王 (コード：4452)
日本株 No02. ▲1.02％ 明治ホールディングス (コード：2269)
日本株 No03. ▲1.23％ キリンホールディングス (コード：2503)
日本株 No04. ▲1.64％ オリエンタルランド (コード：4661)
日本株 No05. ▲2.24％ セブン＆アイホールディングス (コード：3382)
日本株 No06. ▲2.4％ ファナック (コード：6954)
日本株 No07. ▲3.18％ ファーストリテイリング (コード：9983)
日本株 No08. ▲3.35％ セコム (コード：9735)
日本株 No09. ▲3.64％ TOTO (コード：5332)
日本株 No10. ▲3.65％ 積水ハウス (コード：1928)
日本株 No11. ▲3.67％ 武田薬品工業 (コード：4502)
日本株 No12. ▲3.83％ キーエンス (コード：6861)
日本株 No13. ▲4.19％ キヤノン (コード：7751)
日本株 No14. ▲4.33％ ブリヂストン (コード：5108)
日本株 No15. ▲4.34％ 本田技研工業 (コード：7267)
日本株 No16. ▲4.74％ みずほフィナンシャルグループ (コード：8411)
日本株 No17. ▲4.79％ ユニ・チャーム (コード：8113)
日本株 No18. ▲5.32％ 日産自動車 (コード：7201)
日本株 No19. ▲5.44％ 信越化学工業 (コード：4063)
日本株 No20. ▲5.48％ ヤマトホールディングス (コード：9064)
日本株 No21. ▲5.81％ 東京エレクトロン (コード：8035)
日本株 No22. ▲6.05％ トヨタ自動車 (コード：7203)
日本株 No23. ▲6.11％ ローム (コード：6963)
日本株 No24. ▲6.32％ 村田製作所 (コード：6981)
日本株 No25. ▲6.59％ ニトリホールディングス (コード：9843)
日本株 No26. ▲6.7％ 資生堂 (コード：4911)
日本株 No27. ▲6.99％ 日本電産 (コード：6594)
日本株 No28. ▲7.86％ 良品計画 (コード：7453)
日本株 No29. ▲8.4％ 楽天 (コード：4755)
日本株 No30. ▲8.45％ ヤフー (コード：4689)
日本株 No31.▲9.21％ 任天堂 (コード：7974)
日本株 No32.▲9.58％ ソニー (コード：6758)
日本株 No33.▲10.3％ ソフトバンクグループ (コード：9984)
日本株 No34.▲10.34％ リクルートホールディングス (コード：6098)
日本株 No35.▲10.75％ パナソニック (コード：6752)
日本株 No36.▲11.01％ サイバーエージェント (コード：4751)
日本株ETF 騰落率ランキング
日本ETF No01. ＋5.68％ 日経インバETF (コード：1571)下がったら儲かる
日本ETF No02. ▲5.59％ 225投信 (コード：1321)上がったら儲かる
日本ETF No03. ▲11.08％ 日経レバETF (コード：1570)上がったら２倍儲かる
米国株 騰落率ランキング
米国株 No01. ＋0.7％ GE (GE)
米国株 No02. ▲0.22％ ナイキ (NKE)
米国株 No03. ▲3.59％ コカコーラ (KO)
米国株 No04. ▲4.27％ ファイザー (PFE)
米国株 No05. ▲4.45％ ボーイング (BA)
米国株 No06. ▲4.99％ マクドナルド (MCD)
米国株 No07. ▲5.17％ タペストリー (TPR)
米国株 No08. ▲5.29％ キャタピラー (CAT)
米国株 No09. ▲5.75％ アルファベット (GOOGL)
米国株 No10. ▲5.87％ P&G (PG)
米国株 No11. ▲6.04％ ゼネラル・モーターズ (GM)
米国株 No12. ▲6.05％ スターバックスコーポレーション (SBUX)
米国株 No13. ▲6.06％ コストコ (COST)
米国株 No14. ▲6.31％ インテル (INTC)
米国株 No15. ▲6.59％ クラフトフーズ (MDLZ)
米国株 No16. ▲7.11％ ウォルトディズニーカンパニー (DIS)
米国株 No17. ▲7.36％ マイクロソフト (MSFT)
米国株 No18. ▲7.36％ ゴールドマン・サックス (GS)
米国株 No19. ▲7.47％ IBM (IBM)
米国株 No20. ▲7.55％ ギャップ (GPS)
米国株 No21. ▲7.66％ ネットフリックス(NFLX)
米国株 No22. ▲8.02％ ビザ (V)
米国株 No23. ▲8.66％ シスコシステムズ (CSCO)
米国株 No24. ▲8.91％ アップル (AAPL)
米国株 No25. ▲9.05％ ペイパル・ホールディングス (PYPL)
米国株 No26. ▲9.22％ アドビシステムズ (ADBE)
米国株 No27. ▲9.61％ ブッキング・ホールディングス (BKNG)
米国株 No28. ▲9.87％ エクソンモービル (XOM)
米国株 No29. ▲10.31％ セールスフォース・ドットコム (CRM)
米国株 No30. ▲10.72％ エイチピー・インク (HPQ)
米国株 No31.▲11.53％ エヌビディア (NVDA)
米国株 No32.▲12.56％ テスラ (TSLA)
米国株 No33.▲13.27％ フェイスブック (FB)
米国株 No34.▲13.47％ アマゾンドットコム (AMZN)
米国株 No35.▲15.5％ スクエア (SQ)
米国株 No36.▲20.94％ ゼロックス (XRX)
米国株 No37.▲23.86％ ツイッター (TWTR)
GEがランキングでトップというのも、なんだかねぇ（－＿－）という感じです
米国株ETF 騰落率ランキング
米国ETF No01. ＋23.89％ DIREXION S＆P500 -3X (SPXS)相場が下がれば3倍儲かる
米国ETF No02. ▲7.59％ SPDR S＆P 500 ETF (SPY)相場が上がれば儲かる
米国ETF No03. ▲20.11％ DIREXION S＆P500 3X (SPXL)相場が上がれば3倍儲かる
あなたのお目当ての銘柄はいかがでしたか？？
OneTapBUY取扱個別銘柄 先週の動向
続いて、先週１週間の個別銘柄の動向をご紹介します。
日本個別株の動向
【2018/12/17】
◇日産自動車は、カルロス・ゴーン前会長をめぐる問題を踏まえ、17日に開かれる取締役会で、ガバナンス確立に向けた方策について議論する見通しです。ブルームバーグによると同社は当取締役会で後任会長を決める方向で調整していましたが、不祥事の再発防止のため後任人事よりガバナンスの強化を最優先にすべきという意見により、具体的な候補者の提案は見送る可能性もあるとしています。一方でルノーはこのほど開催した取締役会で、ゴーン氏の報酬については法に準拠していると判断、ゴーン氏の最高経営責任者（ＣＥＯ）の留任を決定しました。
◇中国通信機器大手のファーウェイ製品について日米政府は、政府調達機器からの排除方針を示していますが、同社取引先への影響懸念について、15日の産経新聞が報道しています。同社はパナソニックや京セラ、村田製作所などとの取引を公表しており、同社経営が悪化した場合これらの企業にも影響の可能性があるとしています。一方でファーウェイは一連のセキュリティ上の懸念報道について否定をし、「世界1万3000社以上に達するサプライヤー各社と今後も相互の利益、信頼、支援にのっとり、積極的に協業を進めていく」とし、製品排除の動きの不安を払拭するように各国の部品供給メーカーに文書を送ったと記事は伝えています。
【2018/12/18】
◇トヨタは17日、2019年のグループ世界販売・生産計画を発表しました。販売台数は18年実績見込み比で2%増の1076万台、生産台数は過去最高の1086万台(同2％増)の計画です。このうちトヨタの国内生産台数は337万台となります。
◇キヤノンの御手洗会長ＣＥＯはダイヤモンドの取材に対し、治療機器市場への参入意向があることを明らかにしました。同社のヘルスケア事業はMRIなど診断機器中心だが、治療機器領域へ進出し、同事業を強化するとしています。また、20年までにＭ＆Ａ（企業の合併・買収）に最大4000億円を投入する方針に関し、その多くを治療機器領域へ振り向けるともしています。
【2018/12/19】
◇ソフトバンク株式会社は19日、東京証券取引所１部に新規上場しました。上場時の時価総額は７兆1800億円と、東証１部銘柄ではソニーに次ぐ7番目となります。証券ジャパンの大谷正之調査情報部長は、「市場では配当利回りの魅力が指摘されている。長期保有の投資家を中心に人気が高い」との見方を示しています。同社の初値は公開価格を下回り1463円となりました。
◇東京エレクトロンについてSMBC日興証券の花屋武アナリストらはリポートで、2019年の半導体製造装置のウエハーファブの伸び率を前提に、業績予想を前年比で22％減と下方修正し、投資判断も「中立」から「アンダーパフォーム」に引き下げました。
◇セブン＆アイHDの主要事業会社の11月の月次営業情報を発表しました。そのうち既存店売上高の前年同月比はセブンイレブン・ジャパン0.6%増、7-Eleven, Inc. 3.2%増、イトーヨーカ堂2.7％減、ヨークベニマル2.3％減、そごう・西武は既存店売上2.0％減、セブン＆アイ・フードシステムズ(デニーズ)1.6％減でした。
【2018/12/20】
◇武田薬品工業は19日、店頭市場で取引されている既存の米国預託株式（ADS）を、ニューヨーク証券取引所で24日に上場することを発表しました。この上場により、同社のアイルランド製薬大手であるシャイアーの買収に伴い割り当てられる新株を、シャイアー株主が売買できる環境が整います。シャイアー株主は受け取る新株を日本の武田工業株式かADSを選択できるとしています。
◇日本電産が電気自動車（EV）向けなどに展開する駆動部品「トラクションモータシステム」が、中国車大手の広州汽車集団の子会社、広汽新能源汽車の新型量産ＥＶ「Aion S」に初めて搭載されます。同社はＥＶやプラグインハイブリッド車向けに同システムの開発を進めており、EVの重点市場と位置付ける中国を中心に世界各国で拡販を加速します。
【2018/12/21】
米国個別株の動向
【2018/12/17】
◇コストコの2019年第1四半期決算は、収入が350.7億ドルと市場予想の348億ドル（ブルームバーグ・データ）とほぼ一致した結果となりました。同社報告書によると、売上高は343.1億ドルで、昨年同時期の311.2億ドルから10.3％増加、ガソリン価格・為替変動の影響除く既存店全体の売上高は+7.5％となっています。
◇アドビの2018年第4四半期決算は、調整後の１株利益1.90ドルが市場予想1.88ドル（ブルームバーグ・データ）を上回る結果となりました。また、2019年度の見通しも発表し、第一四半期収入予想は約25.4億ドル(市場予想25.2億ドル)、、通期収入予想は約111.5億ドル(市場予想108.3億ドル)、通期調整後１株利益予想約7.75ドル(市場予想7.97ドル)でした。決算発表を受けて同社の株価は0.2％上昇し248.50ドル、出来高18.0162万株となりました。
【2018/12/18】
◇グーグルは、ニューヨークのマンハッタン南部に10億ドル（約1130億円）を投じて「グーグル・ハドソンスクエア」という新オフィスを構え、同地域での雇用を今後10年で現在の倍の1万4千人超に増やすと発表しました。同社は、ニューヨークで各分野に関わる社員を約7000人雇用しており、事業が拡大する中、マーケティングや娯楽といった多様な分野の専門家が不可欠となっていることから、同地域の拡大を決定したとしています。
◇ボーイングは17日、自社株買い枠を昨年12月に承認した180億ドルから200億ドルに増やすと発表しました。実施については来年以降の2年間を予定しており、併せて四半期の配当金も20%増の1株あたり2.055ドルにすると発表しました。同社は80年以上一貫して配当を続けており、過去6年で配当金は325%増加し、同期間での自社株買いは2.3億株となります。
同社CEOのデニス氏は、「引き続き多大なビジネス機会を見込んでおり、我々の戦略の実行力に自信を持っている」とコメントしています。
【2018/12/19】
◇グーグルは中国で検索エンジンを立ち上げる計画を事実上打ち切り、同社傘下のウェブサイト265.com経由で中国の検索用語やウェブ訪問の分析を、社内のプライバシー審査部署からの反対を受けて閉鎖したとニュースサイトのジ・インターセプトが伝えました。この件についてグーグル広報はコメントを出していません。
◇シスコシステムズの投資判断を野村傘下のインスティネットは、これまでの「買い」から「ニュートラル」へ引き下げました。インスティネットのアナリスト、ジェフリー氏はリポートで「特にＩＴ投資の強さという追い風が2019年には反転し、シスコの見通しに陰りが生じる可能性があるとみている」と述べており、2020年の利益予想を１株当たり3.25ドルと、従来の3.49ドルから下方修正しています。
【2018/12/20】
◇GEがヘルスケア事業の上場準備に入り、早ければ来春にも上場を申請する見通しと19日ブルームバーグ等複数のメディアが報じました。同社が6月に発表した中期経営計画で同事業を分離・独立させる方針を示していました。同社のヘルスケア事業は、CTやMRIなどの医療機器でシェアが高く、同事業の2017年12月期の売上高は191億ドル、営業利益は34億ドルと航空機エンジン事業に次ぐ利益を上げているとブルームバーグは報じています。
◇フェイスブックに対しワシントンの司法長官は、ユーザーの個人情報が政治コンサルタント会社に大量流出した問題を巡り提訴しました。ニューヨークタイムズは、フェイスブックがこれまでに開示した内容を上回るユーザーの個人情報を150社以上の企業にアクセスさせていたことが分かったと報じていました。19日の同社の株式は-7.25％安で終えています。
【2018/12/21】
◇ナイキの第２四半期決算（9－11月）は、全体の売上高が93億7000万ドルと、市場予想の92億ドルを上回る結果となり、特に北米と大中華圏が好調でした。中国は同社の成長率と利益率が最も高い地域となり、売上高は15億4000万ドルと、前年同期比で26％の増加しました。
◇アップルの１－３月期のiPhoneの生産について、米証券会社ローゼンブラットのジュン・チャン氏はレポートで、アップルが再びiPhoneを減産する可能性があると指摘しました。ファーウェイの最高財務責任者の逮捕に関連し、多数の中国企業は、アップル製品の代わりにファーウェイの携帯電話を購入した従業員に補助金を払う形でファーウェイ支援が開始されているとし、中国での販売不振により、同社はiPhoneの１－３月期生産をさらに400万台減らす可能性があるとしています。
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
あなたの今週がよい１週間となりますように！
でわまた！
